背景と目的

1999年日本技術者教育認定機構（JABEE： Japan Accreditation Board for Engineering Education）の設立、2000年APEC（Asia−Pacific　Economic　Cooperation）エンジニアの技術者相互認定の開始、2000年技術士法の改正などで国際的に通用する技術者としての資質の向上が求められています。
2001年度から「土木学会」や「化学工学会」では、それぞれ「土木学会技術推進機構」や「ケミカルエンジニア人材育成センター」を開設し、CPD（Continuing　Professional　Development（継続研鑽、継続教育）制度をスタートしています。現在では多くの学会、協会等でCPD制度を発足させています。
電気学会では2006年11月より、電子情報通信学会、情報処理学会と共同でCPD管理システムの一部を試験運用して、2009年4月より、CPD管理システムを用いたCPD支援を開始しました。
世界は、環境問題、エネルギー問題などで電気技術者の役割は益々重要になって来ており、技術者の技術力の維持・向上により、問題を解決して社会に貢献することが期待されています。
CPDの目的は技術者の資質の維持・向上を図るものであり、自己研鑽の結果を記録し、その実績を証明支援しようとするものです。例えば、健康管理のため、体重の記録を取ることにより、体重を減らすことができたり、万歩計を活用することにより、目標の歩数を歩くことができたりします。同様に研鑽の結果を記録することにより、達成感があり、技術力の向上に意欲を持って行うことができるようになります。
電気学会では、一定のレベル以上のCPDポイントを獲得した技術者を、電気学会CPD認定技術者と呼ぶ制度の導入を開始しました。電気学会CPD認定技術者になると、学会会員優待制度よりも、更に有利な条件で、図書の購入優待が用意されています。また、CPDポイント上位者を雑誌やホームページで公表することによりCPDへの意欲促進を図ることも検討しています。
CPDは企業における昇級・昇格・異動時の技術者評価、入札時等における企業評価、資格更新時におけるエビデンスなどとしても活用されます。
CPDは学生時代から行うことが有効であり、将来、技術士、博士号、電気主任技術者等の資格取得にあたって技術の基礎を作るのに最適なシステムです。電気学会はCPDを支援します。CPDを活用することにより、立派な技術者となり、社会に貢献することを期待します。

対象者

このCPDの対象者は、電気工学に関連する分野の技術者とする。なお、CPDプログラムの受講者については電気学会会員に限定することなく会員以外にも公開するが、電気学会会員に対しては受講料の割引制度を設けるなどして、会員サービスの一助とする。

CPDの種類と内容

1. 形態　電気学会が実施するCPDプログラムの形態は、次の4種類とする。

2. 講習会　特に講習会については、次の二種類のものを設ける。

教育分野と内容

電気学会が実施する教育分野としては、「倫理分野」、「一般共通（リベラルアーツ）分野」、「専門技術分野」とし、教育内容は次のようなものとする。

専門技術分野は、2013年発行電気工学ハンドブックの分類に準じている。

電気学会CPDポイント

CPDポイントは以下の３つのパターンに区分されます。
「自己登録」において「CPD形態」（Ⅰ〜Ⅲ）を選択する際は、３つのパターンのいずれに該当するかを考慮して、最も近いものを選択してください。

•  知識ポイント
  （【Ⅰ】講習会、研修会、講演会、シンポジウム等への参加、企業内OJT、自己学習など）
•  実務ポイント
  （【Ⅱ】論文等の発表、著作・執筆活動、特許出願・登録、社内外表彰、技術指導など）
•  貢献ポイント
  （【Ⅲ】プロジェクトの企画運営、学協会・委員会活動への参画、講演会講師・教材開発など）

電気学会CPDポイント

2009年8月修正

CPDポイント取得証明書発行の際には証拠書類の提示が必要なので保管しておいてください。
注*1：CPDを必要とする資格の更新も認められる。
注*2：査読有の論文主著者は1ページ当たり5ポイントで換算する。最大40ポイントまで。共著者は主著者の1/2。
注*3：学協会の委員会活動，プロジェクト等は年間当たりのポイント。