１）高調波ガイドラインについて教えてください

パワーエレクトロニクス応用機器は省エネルギー化や制御性・応答性の改善などに貢献し家庭用から産業用として内蔵装置を含めて幅広く使用されています。しかし，これらの機器から発生する高調波電流は電力系統の電圧歪を増加させ，電力系統に接続されている機器，例えば進相用コンデンサなどに悪影響を与える場合があります。そのため，電力系統の高調波を高調波環境目標レベル（6.6kV配電系統で5%，特別高圧系統で3%）に維持するよう，電力系統に接続する需要家が高調波電流の流出を抑制する対策を行うための高調波ガイドラインが制定されています。
ガイドラインは「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」が正式名称で，需要家の高調波流出電流上限値が高調波の次数毎に定められています。このガイドラインを解説，補完する民間技術指針として日本電気技術規格委員会JESC Z 0002（2013）高調波抑制対策技術指針（JEAG 9702-2013）が制定されています。高調波抑制対策の詳細はこの技術指針を参照ください。

【経緯】
1994年9月：通商産業省（現経済産業省）資源エネルギー庁で「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」と「家電・汎用品高調波抑制ガイドライン」が制定された。
2003年12月：JIS C61000-3-2「電磁両立性－第3－2部：限度値－高調波電流発生限度値（1相当たりの入力電流が20A以下の機器）」が制定された。
2004年1月：経済産業省資源エネルギー庁原子力安全・保安院により「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」の改正版が制定された。この時，汎用インバータとサーボアンプは「家電・汎用品高調波抑制ガイドライン」から外れ「高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン」の抽出対象となった。
2004年9月：JIS C61000-3-2が制定されたことを受けて，家電・汎用品はJIS C61000-3-2を遵守するように通知され「家電・汎用品高調波抑制ガイドライン」は廃止された。